【2025年最新】給湯器の新設・交換に利用できる補助金一覧

普段の生活に欠かせない設備のひとつが“給湯器”です。

  • 給湯器の調子が悪い
  • 給湯器が故障した
  • こうしたトラブルが起こると、その瞬間から生活が不便になってしまいます。

    大切とは分かっていても、給湯器自体の寿命は10年前後と比較的長い上に、
    交換費用が数十万円することから、ついメンテナンスや交換を先延ばしにしてしまいがちです。
    特に物価高の今、こうした設備メンテナンス費用を少しでも節約したいと思うのは当然ですよね。

    今回は【2025年最新】の給湯器の新設・交換に利用できる補助金をまとめました。

    この記事を読んで、ご自宅の給湯器をお得に交換しましょう!

    ①給湯省エネ2025事業(一般住宅・リフォーム向け)

    経済産業省等が推進する、高効率給湯器(エコキュート・ハイブリッド給湯機・エネファーム)導入を支援する制度です。
    最低6万円の補助を基本とし、工事要件によって段階的に補助金が増えていきます。

    補助対象

    給湯省エネ2025事業の対象となるのは、次のような住宅です。
    ⚫︎1年以内に建てられ、誰の居住歴もない新築住宅
    または
    ⚫︎建てられてから1年以上経過または人が住んでいた既存住宅

    ※ちなみに、戸建て住宅か集合住宅かは関係ありません。

    補助対象期間

    2024年11月22日から、遅くとも2025年12月31日に着工した工事
    ※補助金の予算が消化された時点で補助がなくなるため、補助金利用を検討中の方はお急ぎください。

    対象機器

    以下の3つが補助対象になる機器です。

  • ヒートポンプ給湯機(エコキュート)
  • 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機(ハイブリッド給湯機)
  • 家庭用燃料電池(エネファーム)
  • 加算補助額

    基本の補助額6〜8万円に追加で、
    天気連動型の機器を選ぶなどの要件を満たすことで、更に4〜7万円の補助が加算、
    古い電気温水器や蓄熱暖房機の撤去併用で最大+8万円されるケースがあります。

    注意点

    この補助金を利用するためには、本事業の登録事業者である「給湯省エネ事業者」と契約して工事することが必要です。
    詳しい要件・条件確認は専用サイトで確認しましょう。

    ②賃貸集合給湯省エネ2025事業(集合賃貸向け)

    こちらは賃貸集合住宅オーナー等を対象に、小型高効率給湯器(エコジョーズ/エコフィール)への交換を支援する制度です。

    補助対象

    賃貸集合住宅のオーナー等で、給湯器の交換工事の発注者
    ※給湯器リースも補助対象となります。

    補助対象期間

    2024年11月22日から、遅くとも2025年12月31日に着工した工事
    ※補助金の予算が消化された時点で補助がなくなるため、補助金利用を検討中の方はお急ぎください。

    対象機器

    小型の省エネ型給湯器(エコジョーズ/エコフィール)が対象となります。
    追い焚きあり→7万円
    追い焚きなし→5万円

    と、給湯器の種類によって補助額が変わってきます。

    また、適切な排水処理を行った工事がなされた場合は+3万円の補助が加算される仕組みです。

    詳しい要件・条件は専門サイトで確認しましょう。

    ③子育てグリーン住宅支援事業

    子育て世代の住宅新築・リフォームのバックアップが目的の補助金制度です。
    これまで紹介した①②の補助金と併用が可能です。
    ※同一製品の併用は不可

    こちらは高効率と呼ばれるエコキュート、エコジョーズ、エコフィールといった各種給湯器の設置において補助が受けられます。
    詳しくは専用サイトでご確認ください。

    ④自治体独自の補助金

    各自治体が独自の補助金制度を設けている場合があります。
    お住まいの自治体HP等で確認するか、電話等で問い合わせてみましょう。

    補助金を使って給湯器交換したい方のためのステップ

    以下のステップに従い、お得に給湯器交換をしましょう!

    ①設置予定の機種が補助対象か確認

    補助対象になっている機器が限定されています。
    経済産業省・住宅省エネ2025サイトで、希望の機器が補助対象になっているか確認しましょう。

    ②施工業者が給湯省エネ登録事業者か

    補助金を利用して給湯器交換する場合、その制度に登録している業者を使って工事する必要があります。
    の登録リスト(経済産業省・住宅省エネ2025サイト)でお近くの業者がいないか確認しましょう。

    ③自治体の独自制度も併用可能か

    補助金は、他の補助金と併用可能なものも多いです。
    市区町村の補助制度をチェックし、併用できる場合は申請するようにしましょう。

    ④工事スケジュールと申請準備

    今回紹介した補助金制度の多くは2025年12月末日で申請締め切りが予定されています。
    2025年も後半に入りました。
    また、給湯器交換は冬が繁忙期になり、業者が捕まらなくなる可能性もあります。

    給湯器交換の検討はお早めに!

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